マンションで孤独死が発生すると資産価値はどうなる？オーナーが知っておくべき対策とポイント

マンションの室内で発生してしまう孤独死の原因の一つには、ヒートショックなどによる心不全系の病気が起因している事があるでしょう。ヒートショックとは室内に発生する温度差によって急激な血圧上下が繰り返される事で体内に負担がかかり心不全などを引き起こしてしまうことを言います。そのため、よくお風呂やトイレなどで発生することが多いです。

孤独死の原因には、室内で転倒し打ちどころが悪くそのまま亡くなってしまうといったケースも考えられるでしょう。足元がおぼつかない高齢者や、浴室などの滑りやすい環境下で起こりえるでしょう。

浴室内で溺死してしまう事でも孤独死を引き起こしてしまいます。入浴中に何かしらで意識を失ってしまっては、そのまま溺死につながってしまいます。

マンションの自室で自殺を迎えてしまう事で孤独死となってしまうケースもあります。方法は様々ですが、絞殺や刺殺、オーバードーズなど様々な方法で自死を選んでしまう場合があるでしょう。

孤独死が発生したからといって、すべてのケースが事故物件に該当するわけではありません。しかし、発見が遅れ、遺体の腐敗や体液の漏れ、悪臭の残存などがあった場合は「心理的瑕疵あり」として、次の入居者や購入希望者への告知義務が生じる可能性があります。こうした心理的瑕疵があると判断された場合、通常よりも賃料や売却価格が1〜3割下がることも珍しくありません。特にインターネット上に事故情報が掲載されてしまうと、長期的な影響も懸念されます。

孤独死によって「何かあった部屋」と認識されると、それだけで敬遠されるケースがあります。たとえ丁寧に清掃・リフォームされていても、心理的な抵抗感を払拭するのは簡単ではありません。結果として空室期間が長引き、家賃の値下げや販売価格の見直しを迫られることになるのです。

孤独死の迎えた理由などによってもどのくらい下がるのかという査定が変わってきますし、そもそもそのマンションの持ち合わせる要因などによっても最終的な資産価値は変動します。孤独死を迎えた室内をそのままの状態で手放すケースと、しっかりと特殊清掃を行いリフォームまでしたマンションでは、資産価値の下がり幅も違うと思いませんか？そういった様々な要因を組み合わせて、そのマンションの最終的な資産価値が判明します。

もっとも重要なのは、孤独死を未然に防ぐ、または早期に発見できる体制を整えることです。定期的な安否確認や、高齢者見守りサービスの導入は非常に有効です。異常を検知できる設備（人感センサー、開閉センサー）を設置することで、発見の遅れによる腐敗や汚染のリスクを軽減できます。

万が一、孤独死が発生してしまった場合でも、早急に特殊清掃の専門業者へ依頼し、脱臭・除菌・害虫駆除などを徹底すれば、現場の衛生環境と印象を大きく改善できます。また、壁紙や床材の張り替え、クロス補修などの原状回復を行うことで、見た目上は新品同様の空間に戻すことも可能です。最近では清掃後にATP検査や除菌証明書を発行する業者もあり、次の入居者への説明資料としても活用できます。

孤独死があったという事実を前向きに受け止め、それをきっかけに「再発防止のための取り組み」を行っていることを入居希望者に伝えることは、信頼の回復につながります。たとえば、従来の賃貸物件を高齢者向けの見守りサービス付き賃貸へ転換することも有効です。あわせて、定期巡回の体制を整えたり、福祉団体や自治体と提携して安心感のある居住環境を提供することで、「安心して暮らせるマンション」としてのブランド価値を高めることができます。このような努力は、将来的に物件の資産価値を維持・回復させるための有効な施策とも言えるでしょう。